Emission of Dioxins and Other Harmful Gases in a Trial Mixing Incineration of Mixed Burnable and Plastic Refuse in Existing Facilities: A Case Study of Musashino City

本論文では，武蔵野市で行われた廃プラスチックの混合焼却試験の結果を報告する．既存設備で廃プラを燃やすとダイオキシンなど有害ガスが発生することが危惧される．一方，埋め立て場所の不足の点から，プラスチックごみについても焼却処理したいとの行政側の意向がある．本試験は，混合焼却によりダイオキシン類など有害ガスがどのような挙動を示すかを計測し，実操業時での混合焼却の可否の判断のために行われたものである．ダイオキシン類およびその前駆物質の抑制にあたっては，燃焼過程での生成抑制が最優先されるべきで，次に排ガス処理装置で高効率除去プロセスが要求される．試験により，ボイラー出口のダイオキシン濃度は，混合焼却ごみ中のプラスチック含有率とは明らかな関係を示さなかった．ボイラー出口においてダイオキシンの濃度が最も低かった1点を除き1.2–2.3 ng-TEQ/m3 Nであったが，バグフィルタ通過後のダイオキシン濃度はその1%程度まで減少した．煙突からのダイオキシン類の排出濃度は0.12–0.33 ng-TEQ/m3 Nであり，2002年12月からの既設施設の2 t/h以上4 t/h未満の規模の焼却炉に対する新基準値である5 ng-TEQ/m3 Nを満足していた．したがって，廃プラを燃やしても，必ずしもダイオキシン類の発生の増加がみられるとはいえないとの結論を得た．廃プラ混焼により，高温化による炉寿命への影響やHCl除去費用の増大の可能性は残るものの，NOx等のほかの有害ガスについては，顕著な増大は認められなかった．武蔵野市ではこの試験結果に基づき，2003年10月から廃プラを焼却することとした．